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  日清オイリオグループ株式会社
2014年


日清オイリオグループ 第2 回乳幼児の食物アレルギー・食事づくりに関する実態調査
約6 割が保育園や幼稚園での食物アレルギーの対応に変化があったと回答
〜3 人に1人が食物アレルギーと診断後、医療機関を受診していない現状も明らかに〜
 
 
2014/02/05

 日清オイリオグループ株式会社(社長:今村髦Y)は、食育活動の一環として、「第20 回アレルギー週間(2月17 日〜23日)」にさきがけ、昨年に引き続き『乳幼児の食物アレルギー・食事づくりに関する実態調査』として、食物アレルギー疾患と診断されている0 歳〜5 歳までの乳幼児の母親100 名を対象に調査を行いました。
 食物アレルギーは年々増加傾向にあり※1 社会的にも注目が集まっています。調査の結果、食物アレルギーを持つ子どもの食事づくりにおいて、約9 割の母親が何らかの工夫をしており、食事の質を高めることも意識していることが分かりました。一方で、3 人に1 人が食物アレルギーと診断された後、医療機関を受診していないことが分かりました。また、情報の入手機会も十分であるとはいえない現状が明らかになりました。
※1:アレルギー疾患に関する3 歳児全都調査【参考資料1】

■約6 割が保育園や幼稚園での食物アレルギーの対応に変化があったと感じている
 1 年前と比べて、保育園や幼稚園での食物アレルギーの対応に変化があったか聞いたところ、「以前と変わらない」と答えた方は約4 割で、残りの約6 割の方は対応に変化があったと感じていることが分かりました。また、どのような変化を感じたかに対しては、「除去食を提供してくれるようになった」、「メニューなど詳細な情報を提供してくれるようになった」に回答が集まり、食物アレルギーの増加など社会的な背景から、保育園・幼稚園における食物アレルギーの対応が充実してきていることが示唆されました。【図1】

■食事づくりでは、食事の質を高めることも意識
 「子どもの食事で実践していること」では、約9 割の母親が何かしらの工夫をしていることが分かりました。第1 位、第2 位にアレルギー症状を引き起こさない食事づくりがあがり、第3 位は、「偏らないようバランスの良い食事になるよう心がける」という結果になりました。また、「食物アレルギーを持っていることで、我慢をさせていると思うことはあるか」という質問について、「とても我慢させていると思う」との回答がわずか5%にとどまったことからも、母親が食物アレルギーを持つ子どもの食事づくりで、食事の質を高め、豊かな食生活になるよう配慮している様子がうかがえました。【図2】【図3】

■食物アレルギーの情報入手機会は十分であるとはいえない可能性
 “飲食店のアレルギー表示”や “アナフィラキシー※2 への対応”など、食物アレルギーに関する9 つの項目について情報入手機会が十分であると思うか聞いたところ、「十分である」との回答はいずれも30%未満でした。また、自治体や患者会等が主催する勉強会や料理講習会について7 割以上が認知していないことからも、情報入手機会が十分であるとは言えない可能性が示唆され、情報提供のあり方について考えさせられる回答となりました。【図4】【図5】。
※2:アナフィラキシーとは、アレルギー反応により、じんましんなどの皮膚症状、腹痛やおう吐などの
消化器症状、呼吸困難などの呼吸器症状が、複数同時かつ急激に出現した状態をいいます。

■3 人に1 人が、食物アレルギーと診断後、医療機関を受診せず
 医療機関への受診については、「一度診断を受けた後は受診していない」が34%という結果となり、3 人に1 人は、一度診断を受けた後は、医療機関を受診していないことが分かりました。また、一度診断を受けた後は受診していない方に、定期的に受診していない理由を聞いたところ、「症状が出ていないから」、「症状がひどくないから」に回答が集まりました。【図6】【図7】

≪調査概要≫
調査実施日:平成25 年12 月20 日〜平成25 年12 月23 日
調査方法:インターネット調査
調査対象者:全国の食物アレルギー疾患と診断されている0 歳〜5 歳までの乳幼児の母親100
名監修者:神奈川県立こども医療センター 母子保健局長 アレルギー科 部長 栗原 和幸

≪専門家のコメント≫
栗原 和幸(くりはら かずゆき)
神奈川県立こども医療センター、母子保健局長
アレルギー科 部長
日本小児科学会(専門医)
日本小児アレルギー学会(評議員、薬務委員、編集委員、治療・管理ガイドライン改訂委員、研究推進委員、第47 回学術集会会長(2010 年12 月))
日本アレルギー学会(代議員、認定専門医・指導医、編集委員)
昭和52 年 千葉大学医学部卒業後、神奈川県立こども医療センターアレルギー科、東京慈恵会医科大学小児科、ロンドン大学付属国立心肺研究所アレルギー・臨床免疫部、都立母子保健院小児科、国立相模原病院小児科医員等を経て平成5 年より現職。

 食物アレルギーの治療の原則は正しい診断に基づいた、アレルギー原因物質を含む食品の必要最小限の摂取回避です。
 乳幼児に多い卵・牛乳・小麦のアレルギーは、成長に伴って耐性を獲得する傾向が強いです。血液検査や皮膚テストの結果が陽性でも、医師の指導のもと摂取して症状が出ないことが確認されれば、これらの食品を除去する必要はありません。乳幼児は食物アレルギーの状態が変化していくので、半年〜1 年に1 回程度は医師とも相談して、方針を確認すべきでしょう。
 また、公的な団体や患者団体主催の講演会など、正しい知識を得られる機会を活用し、情報の入手に努めましょう。

詳細はPDFでご覧いただけます。
pdficon.gif日清オイリオグループ 第2 回乳幼児の食物アレルギー・食事づくりに関する実態調査(310kb)

〈リリースに関するお問合せ〉
日清オイリオグループ 食物アレルギー調査事務局
(トータル・コミュニケーションズ株式会社内 担当:佐藤、寺田)
TEL:03-3291-0099 〒101-0065 東京都千代田区西神田1-3-6 ウエタケビル4 階

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