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  日清オイリオグループ株式会社
2013年


日清オイリオグループ 乳幼児の食物アレルギー・食事づくりに関する実態調査
アレルギ−対応食品など代替食品の利用はわずか12%
55%が定期的に医療機関を受診せず
治療・食事療法の正しい理解と上手な対応で食事づくりの悩みと負担の軽減を
 
 
2013/02/08

 日清オイリオグループ株式会社(社長:今村髦Y)は、食育活動の一環として、2 月17 日(日)からの「第19回アレルギー週間(〜2 月23 日)」にさきがけ、『乳幼児の食物アレルギー・食事づくりに関する実態調査』を実施いたしました。年々増加傾向にある※1 食物アレルギーの子どもを持つ母親の食事づくりの実情を明らかにするために、食物アレルギー疾患と診断されている0歳〜5歳までの乳幼児の母親100名を対象に調査を行いました。
※1 アレルギー疾患に関する3 歳児全都調査【参考資料1】
 調査の結果、子どもの食事に関する悩みの上位3位は「外出先(飲食店など)での食事が困る」、「メニューや味付けがワンパターンになりがち」、「除去食※2 の解除時期が分からない」と続き、外出時以外でも、家庭での食事づくりや疾患への対応について多くの方が悩んでいることが分かりました。
 また、実際の食事づくりで実践していることについては、「食物アレルギーの原因物質を除去したメニューにする」が第1位となる一方、代替食品(市販の低アレルギー食品やアレルギー対応食品など)の利用はわずか12%という利用率の低さが明らかになりました。代替食品の利用は、厚生労働科学研究班による「食物アレルギーの栄養指導の手引き2011」の中でも推奨されており、加工食品のアレルギー表示を正しく理解して活用することで、除去食の栄養を補助する役割やメニューの幅を広げる役割が期待されています。
※2 食物アレルギーの原因となる食品を除いた食事療法
 治療に関しては、55%もの方が食物アレルギーと診断されても、定期的に医療機関を受診していないことが明らかになりました。
医師の指導による適切な治療や食事療法への理解が十分でないため食物アレルギーの子どもの食生活にうまく対応できず、悩みを抱えてしまっている母親の実情が浮き彫りになりました。

■食事に関する悩み 外出時だけでなく家庭内でも
 食物アレルギーを持つ子どもの食事に関する悩みの第1 位は「外出先(飲食店など)での食事が困る」、第2位は「メニューや味付けがワンパターンになりがちである」、第3 位は「除去食をいつから解除しても良いのか分からない」となり、家庭での食事づくりや疾患への対応の仕方についても悩んでいることが分かりました。尚、第3 位は同位で「安全な食品を購入するのに費用がかかる」という結果となり、費用に対する悩みもあることが分かりました。【表1】

■アレルギー対応食品など代替食品の利用はわずか12%
 「子どもの食事で実践していること」に関する質問では、「市販の低アレルギー食品やアレルギー対応食品など、代替食品を活用する」と答えた方は、わずか12%でした。「メニューのワンパターン化」など、食事づくりに悩みながらも、代替食品をあまり利用していないことが分かりました。【表2】【図1】

■55%が「食物アレルギー」と診断後、定期的に通院せず
 また、医療機関への受診についての質問では、食物アレルギーと診断された後、「症状が悪化したときのみ、受診している」(28%)、「一度診断を受けた後は受診していない」(27%)と定期的に受診していないケースが55%にものぼり、半数以上が定期的な医師による指導を受けていないことが分かりました。【図2】

■周囲や社会への希望 第1位は「食品のアレルギー表示の充実」
 食物アレルギーについて周囲や社会に望むことに対しては、第1位が「食品のアレルギー表示を分かりやすく、充実させてほしい」、第2位が「アレルギー対応の食品が増えてほしい」という結果になり、食材や食品の表示方法やラインアップ(アイテム数)の充実を望んでいることが分かりました。【表3】

≪総括≫
 東京都が実施した「アレルギー疾患における3歳児全都調査 平成21 年度版※1」によると、食物アレルギー疾患の罹患者は年々増加傾向にあります。そのような中、今回の調査結果では、食物アレルギーの子どもを持つ母親の悩みが多岐にわたること、そして同時に治療・食事療法を正しく理解していない実情が浮き彫りになりました。
 例えば、厚生労働科学研究班による「食物アレルギーの栄養指導の手引き2011」の中では、患者とその家族のQOL 向上※3 を目的に代替食品の使用が推奨されています。今回の調査では代替食品の利用率はわずか12%という結果になりましたが、医師に相談の上、使用可能な食品を上手に活用することで、親子それぞれの悩みと負担を軽減することができるでしょう。
 また、食物アレルギーは成長に伴い、耐性を獲得することが多い疾患であることから、定期的に検査を受け、現状を把握することが必要です。そうすることで、除去食を解除する時期を判断することが可能となります。
 食物アレルギー疾患の子どもを持つ母親の食生活における悩みと負担は、「アレルギー表示など社会的な対応の充実」と「母親自身が疾患への理解を深めること」で、軽減することができそうです。

※1【参考資料1】
※3 生活の質の向上

≪専門家のコメント≫
栗原 和幸(くりはら かずゆき)
神奈川県立こども医療センター アレルギー科 部長

日本小児科学会(専門医)
日本小児アレルギー学会(評議員、薬務委員、編集委員、治療・管理ガイドライン改訂委員、研究推進委員、第47 回学術集会会長(2010 年12 月))
日本アレルギー学会(代議員、認定専門医・指導医、編集委員)
昭和52年 千葉大学医学部卒業後、神奈川県立こども医療センターアレルギー科、東京慈恵会医科大学小児科、ロンドン大学付属国立心肺研究所アレルギー・臨床免疫部、都立母子保健院小児科、国立相模原病院小児科医員等を経て平成5 年より現職。


 「食物アレルギーでは、毎日の食事・おやつで色々な対応をせまられ、緊張の連続となりますが、まずは、正しい診断に基づいて、必要最小限の除去を心がけるべきです。幸い、乳幼児に多い、卵、牛乳、小麦のアレルギーは基本的には治る傾向が強く、一定期間を乗り越えれば自由に食べられるようになることが多いのです。アレルギー症状が出ている間は、除去すべきものは厳重に除去をしながら、栄養価の不足に配慮し、おいしく楽しい食事をとれるように工夫が必要です。
 世の中にはアレルギー対応食品のほか、卵を使っていないマヨネーズなどアレルギー症状の原因物質を使用していない食品なども多数あります。アレルギーに関する表示を確認し、医師に相談の上、そういった市販の加工食品を上手に使うことも1 つのポイントになるでしょう。」

≪調査概要≫
■調査実施日 :平成24年12月28日〜平成25年1月6日
■調査方法 :インターネット調査
■調査対象者 :全国の食物アレルギー疾患と診断されている0歳〜5歳までの乳幼児の母親100名
■監修者 :神奈川県立こども医療センター アレルギー科 部長 栗原 和幸

pdficon.gif日清オイリオグループ 乳幼児の食物アレルギー・食事づくりに関する実態調査(472kb)

〈リリースに関するお問合せ〉
日清オイリオグループ 食物アレルギー調査事務局
(トータル・コミュニケーションズ株式会社内 担当:佐藤、寺田、村田)
TEL:03-3291-0099 〒101-0065 東京都千代田区西神田1-3-6 ウエタケビル4 階

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